営業組織を強くする!人材育成や脱属人化に役立つニシハタシステムのレコログ活用術

「営業担当のスキルにばらつきがある」「ノウハウが共有されず、属人的な体制から抜け出せない…」

多くの企業が抱える、営業組織の悩みの解決にレコログ機能が役立つことをご存知ですか?
今回は、レコログ機能を活用し、営業力強化を実現した株式会社ニシハタシステム様(以下ニシハタシステム様)の事例を参考に、具体的な活用術と成果をご紹介します。

抱えていた課題

株式会社ニシハタシステム様は、従来の営業体制において下記のような課題を抱えていました。

  • 営業担当者によってスキルや営業スタイルにばらつきがあり、ノウハウが属人化した状態になってしまっていた。
  • 新人教育はOJTが中心だったが、トップセールスの商談に同行できる機会は限られるため、効率的な人材育成ができない状態だった。

ニシハタシステム流レコログ活用シーン

これらの課題を解決するために、以下のようにレコログ機能を活用しています。

1.営業スキルの標準化

トップセールスの営業の型を組織全体に浸透させ再現性を高めることで、受注率向上に貢献

  • 全商談をレコログで記録し、社内チャットツールで共有。
  • トップセールスの商談を可視化することで、説明の順番や商談時間、顧客とのコミュニケーション方法などを、自由に学ぶことができる環境を構築。
トップセールスが商談中に意識して作る「間」など、商談同席をしないとなかなか学ぶことができない商談スキルも、好きなタイミングで学ぶことができます。(社員Aさん)

ニシハタシステム様では、Chatwork連携を利用し、レコログを自然に視聴できる導線作りを行っています。
Chatwork連携についてはこちらのヘルプページをご覧ください。

 

2.人材育成・コミュニケーション促進

社員の育成促進と拠点間のコミュニケーションが活性化

  • レコログのしおり機能を活用し、商談のポイントや疑問点をアウトプット。
  • チーム内のレコログにしおりを付けてレコログを共有することで、活発な意見交換を促進。
  • 他拠点のレコログにも、しおりを付けてメッセージを記載する事で、拠点間でのコミュニケーションが活性化。
他の社員から、「〇〇の点が参考になりました」とフィードバックがくることは、自分自身のモチベーション向上にもつながります。また、しおりをメッセージとして送ることで拠点間の営業担当のコミュニケーション活性化にもつながりました。(トップセールスBさん)

レコログ機能では、録画した録画データの任意の場所にしおりを付けることができ、自身のレコログに作成されたしおりをリアルタイムで確認できます。(※しおり機能の詳細については、こちらをご覧ください。)

しおりの作成手順

 

3. 自己学習によるスキルアップ

営業担当者個人のスキルアップを促進

  • 過去に失注した商談、成約できた商談両方のレコログを視聴し、客観的な視点で振り返りを実施。
  • 改善点を明確にすることで、商談スキル向上につなげる。

うまくいかない商談が続いたときにも必ずレコログを見返しています。ネガティブな言い回しのクセを発見し、改善した結果、スランプを脱することができました。(社員Cさん)

 

4.商談同席前の準備

事前準備の効率化により質の高い商談アシストが可能に

  • 管理職や先輩社員は、部下の商談同席前に関連レコログを視聴。
  • 顧客情報や商談の進捗状況を事前に把握することで、的確な指示やフィードバックを行えるため、受注率の向上につながった。
これから同席する商談のレコログを事前に視聴してから、当日参加するようにしています。 レコログは3倍速再生できるので、時間がなくても確認できて便利です。(西畑専務)

 

レコログ機能とは

ホスト側のデスクトップ画面と音声を録画・録音することができる録画機能です。 レコログ機能の概要については、以下の動画 「商談を録画しよう」をご覧ください。

レコログをご利用いただくには

レコログアプリのインストールおよび事前設定が必要となります。
詳細はヘルプページをご覧ください。

 

いかがでしたでしょうか。今回は、レコログ機能のご活用により営業力強化、人材育成、社内コミュニケーションの活性化を実現しているシハタシステム様の事例をご紹介しました。 ぜひ、今回の記事を参考に、レコログ機能をご活用いただき、皆様の営業現場をより進化させるヒントにしていただければ幸いです。この度インタビューを快くご協力いただきました株式会社ニシハタシステム様の西畑専務、誠にありがとうございました!

 

株式会社ニシハタシステム様
地震速報システムや防災関連機器を全国展開されている企業です。
幼稚園、保育園向けのIP無線機の営業活動において、全国への販路拡大を目的としてbellFaceを導入し、大きな成果を上げています。(導入事例はこちら